コロナ下で強行開催された東京五輪が8月8日、最終日を迎えた。コロナ対策だけでなく、数々の問題が噴出した五輪だった。失敗の根本原因は何か。経済思想家で大阪市立大学大学院経済学研究科准教授の斎藤幸平氏が本誌に寄稿した。
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コロナの感染拡大を心配する多くの人々が反対の声をあげていたにもかかわらず、強行開催された東京五輪。その危惧どおり東京の医療は崩壊し、「今回の五輪はコロナのせいで失敗した」という認識が広がっている。
だが、五輪の失敗はコロナのせいだろうか。そうした側面もあるとはいえ、失敗の根本原因は別のところにある。問題の本質は、資本主義がスポーツを金儲（もう）けの道具にしたことなのだ。
拙著『人新世の「資本論」』において私は、無限の利潤獲得を目指す資本主義が地球環境も社会も、すべてを破壊すると述べた。今回の五輪の失敗も、その問題と同列である。資本主義のもとで進む五輪の商業化とその害悪が、コロナをきっかけとして、きわめてわかりやすい形で可視化されたと考えるべきなのだ。コロナは主犯ではないのだ。どういうことか、順を追って説明していこう。
巨額の血税を注いで開催される五輪のようなメガイベントの本質を、米国の政治学者ジュールズ・ボイコフ氏は「祝賀資本主義」と呼び、批判している。人々がお祭り騒ぎで浮かれているスキを狙って、政府や開催都市の大型支出によって潤う企業が利権をむさぼり、その大きなツケを国民に背負わせるのが、「祝賀資本主義」である。
東京五輪では、開幕直後にメダルラッシュのお祭り騒ぎがあったものの、感染爆発というツケがすぐに露見し、自宅療養で人々は見殺しにされようとしている。さらに、4兆円ともいわれる五輪の総費用やコロナ禍の長期化による経済の冷え込みが、これから国民を襲うことになる。喜んだのは、（国際オリンピック委員会会長の）バッハ氏や（パソナグループ会長の）竹中平蔵氏をはじめとする一部の特権層だけ。これが「祝賀資本主義」の残酷さである。
また、過去の五輪でも繰り返されてきたように、この東京でも五輪を口実に、住居の立ち退きを強いられた人々がいる。国立競技場の隣にあった都営霞ケ丘アパートは取り壊しの憂き目にあい、高齢の住民たちはばらばらのアパートに転居させられた。開会式直前に話を聞いた元住民の男性は「弱い人間だから、（仕方ないと）自分に言い聞かせている」と言っていた。自分は国家イベントの前では何も聞き入れられない、負けた存在だと言わせる暴力性。このように五輪が人間の尊厳を踏みにじっている。近くの明治公園で行われたホームレス排除もまったく同じ構造である。
国立競技場のある神宮外苑地区は、かつて建物の高さ制限が厳しく課され、市民のための空と緑を多く残した空間だった。しかし、五輪を契機に激変していく。競技場建て替えを口実に、高さ制限は80メートルにまで緩和され、巨大なタワーマンションの建築を許した。別の広場をつぶした跡地には日本オリンピック委員会（JOC）と日本スポーツ協会の新築ビルがそびえたっている。今後も、大きなビルの建設ラッシュが続く予定だ。
高層ビルに邪魔されない景観や自由にくつろぐことのできる公園は人々のための公共財、＜コモン＞である。「住む」という権利を多くの人に保障する公営住宅も＜コモン＞にほかならない。五輪を口実に、弱者を痛めつけ、公園や公営住宅、景観などの公共財＜コモン＞を破壊しながら、一部の企業や政治家の利権のために都市開発を推し進める。五輪のための開発ではなく、開発のための五輪。その暴力性を隠そうとするのが、祝賀資本主義の本質である。
こうした五輪の暴力性は、スポーツがビジネス化し、資本主義の道具になるなかで、勝利至上主義が蔓延（まんえん）していることともつながっている。たとえば、コロナに感染したサッカー南アフリカ代表について、自分たちには「得でしかない」と日本人選手が発言した事件は、勝利至上主義の典型だ。こうした発想はスポーツのフェアの精神とは相容（い）れないが、勝てば何をしてもいいという資本主義の競争型社会と相性がいい。
勝ちだけが優先されていけば、弱い立場の人々は必然的に「劣った」存在として扱われるようになっていく。その意味で、森喜朗氏の女性蔑視発言や小山田圭吾氏のいじめ加害も、五輪にはびこる能力至上主義と強い親和性がある。五輪に感動して、その勝利至上主義を肯定的なものとして社会が受けいれてしまえば、私たちはこれからも同じような差別を繰り返してしまうに違いない。
事実、五輪は「参加することに意義がある」と多様性を理念にしているが、昨今はやりの、金儲けを隠す見せかけの環境保全「グリーンウォッシュ」にならえば、実際の五輪は綺麗事（きれいごと）をなぞるだけの「スポーツウォッシュ」に成り下がっている。アスリートの華やかな活躍も、資本主義の暴力性を隠蔽（いんぺい）するための道具になってしまっているからである。
そして、観客も選手もうすうすその暴力性に気づきながらも、五輪に「感動」し、自国の活躍に酔いしれようとした。環境問題において「SDGsが大衆のアヘン」であるように、「スポーツもアヘン」になっているのではないか。
SDGsやスポーツが目指す国際協力、公正や持続可能性を真に求めるなら、ひたすら成長を求め続けたり、競争を煽（あお）ったりする社会のあり方を抜本的に変え、資本主義が持つ暴力性を排除していく方向に転換しなければならないはずだ。
つまり、「新型コロナが悪かった。開催のタイミングが悪かった。森氏や小山田氏のような人選が悪かった」という認識で止まってしまうのでは、不十分である。それだと結局、五輪そのものは悪くない。今の私たちの価値観や暮らし方は悪くない。資本主義は悪くないという話に帰着してしまう。
それほど深く、勝利至上主義や能力至上主義は私たちの日常に溶け込んでいる。相手を打ち負かす姿に感動した、と私たちが思ってしまうのは、他の人よりお金持ちになりたいという願望や、ライバル会社を打ち倒してもっと成り上がるんだといった、資本主義のベースにある価値観や発想と非常に親和性が強いからだという事実に目を向けるべきだろう。
けれども、このままさらなる競争を煽るだけでは、トップレベルの選手たちでさえも消費されていく。大坂なおみ選手のうつ病などは象徴的である。そのようなスポーツの競争主義・消費主義に対して、大坂選手は全仏オープンの記者会見をキャンセルし、米体操女子のシモーン・バイルス選手は心の健康を優先して、個人総合を棄権した。彼女たちの勇気ある行動に称賛の声が集まっているのは、スポーツのあり方の変化を皆が求めていることの表れであり、ここには希望がある。
当然ながら、気候変動などが「待ったなし」の危機的なこの段階において、五輪は環境問題の視点からも批判されるべきである。五輪以降はほとんど使用されない大型施設の建設に始まり、大量廃棄される選手村の空調設備にいたるまで、環境負荷のオンパレードである。4年ごとに各地で開催するたびに巨大な環境破壊が進む、この五輪の仕組みは早急に見直すべきだ。
『人新世の「資本論」』では、人類の経済活動が地球環境を破壊する時代に突入していると書き、経済成長と環境維持の二兎（にと）を同時に追うことはできないことを論証した。このまま、暴力的に金儲けを続けていけば、地球は人間の住めない環境になっていく。気候変動をはじめとする、この環境危機から抜け出すにはどうしても「脱成長」が必要になる。
「脱成長」というと、我慢ばかり強いられる社会が連想されるかもしれない。しかし、ここまでに見てきたように、人々から＜コモン＞を奪い、生命よりも金だと言って、パンデミック下の五輪を強行した資本主義のもとで、私たちはとてつもない我慢を強いられている。
むしろ、金よりも生命、金よりも環境という「脱成長」に舵（かじ）を切ったほうが、豊かさは保証されるのではないか。 その意味でも、金儲けの道具と化した五輪は、もはや「正義」ではなく、人々を抑圧する装置になっている。しかし、スポーツそのものが悪いと言いたいわけではない。スポーツは健康に資するだけでなく、対話、協調性、他者の尊重などを学び、発展させていく機会を与えてくれる真剣な「遊び」である。そこにお金や能力による垣根はない。スポーツは＜コモン＞なのだ。
そして、スポーツは、消費でストレスを発散することにくらべれば、はるかに脱成長的な豊かさをもたらす人間らしい営みのはずだ。その本来の形に戻るために、資本主義の暴力性とつながる過度な勝利主義から足を洗う必要がある。
もちろん、脱成長はスポーツにだけ求められるものでない。今回の負の遺産によって、資本主義の暴力性に日本人も気づいたはずだ。東京五輪によって取り返しのつかないほどの授業料を日本人は支払うことになる。だが、社会全体が「脱成長」に舵を切らなければ、資本主義のむき出しの暴力は、私たちを繰り返し、繰り返し襲い、完膚なきまでに我々の幸福や共通の富を奪うだろう。それこそが、避けなくてはならない最悪の事態である。 ※AERA 2021年8月16－23日号に加筆
