思い起こすのは安倍晋太郎元外相の最期
近藤 大介『週刊現代』特別編集委員
いつ辞任を決意したのか
ついにゆく道とはかねてききしかど きのうけふとは思はざりしを
（終末を迎えるということは、かねてから聞き知っていたが、昨日今日のこととは、思ってもみなかった）
古今和歌集に収められた在原業平（825年～880年）の歌である。「平安一の伊達男」として一世を風靡した業平は、『伊勢物語』の主人公にもなったが、55歳でこの世を去った。
いま65歳の安倍晋三首相も、まさに「令和の業平」と言うべき心境なのではなかろうか。
安倍首相は8月28日午後5時から、突如として辞任の記者会見を行った。質疑応答まで含めて、1時間1分に及んだ「最後の会見」は、十分に感銘を受けるものだったが、一つだけ、直感的に「ウソだ！」と思った発言があった。
それは、質疑応答に移って、最初の記者が、「辞任を決意したのは、いつの時点でしたか？」と質問した時だ。安倍首相は一瞬間をおいて、次のように答えた。
〔PHOTO〕gettyimages
「これから9月に人事があり、そして、国会を開会していくという中において、これ（持病の潰瘍性大腸炎）が継続的にずっと間違いなく善くなっていくという保証はない中において、ある程度、この投薬（最近開始した新たな薬）が終了して、大丈夫ですとなれば別なのですが、その過程にあるという中において、正にコロナ禍の中において、政治的空白を生み出さないようにする上においては、このタイミングで辞任するしかないという判断をいたしました。
そして、それは先週と今週、検査を受けまして、今週の診察を受けた際に判断をしたところであります。月曜日にですね」
安倍首相は、8月17日月曜日に、東京・信濃町の慶応病院に7時間34分も滞在し、精密検査を行った。それから1週間後の8月24日も、再び慶応病院に3時間44分も滞在し、再び検査などを行っている。
ある大学病院関係者に確認したところ、一般的にこうした場合に考えられるケースは、以下の通りだという。
まず、何らかの身体の変調をきたしたため、1回目の精密検査を行った。その結果は、一週間後に訪れた2回目の時に、本人に伝えられた。だが、いくつかの追加検査が必要と判断され、それを行った。その結果は、1週間以内に本人に伝えられたはずだという。
安倍首相が、厚生労働省が難病指定している潰瘍性大腸炎を患っていることは、本人が公言している通りだ。そして、この難病を抱えながら長年、激務の日々を送る中で、「6月以降に再発した」と金曜日の会見で語ったが、それもおそらくその通りなのだろう。
だが、もしも単に、この再び頭を擡（もた）げた持病だけだったなら、先週のようなスケジュールになっただろうか？
直前までヤル気十分だった
安倍首相は、『文藝春秋』（2008年2月号）に寄せた手記「わが告白 総理辞任の真相」で、「初めて発症したのは17歳の頃でした」と吐露している。そして、13年前の2007年9月には、この病気がもとで、不甲斐ない退陣を余儀なくされている。それから克己奮闘して、長期政権を築いた。
2014年12月1日には、日本記者クラブでこう述べている。
〔PHOTO〕gettyimages
「いままでの生涯で、いまが一番健康です。持病の潰瘍性大腸炎には、中学卒業時からずっと悩まされてきましたが、画期的な新薬（2009年に認可されたアサコール）ができたお陰でいまはまったく問題なく元気になっています。総理としての私の一日の日程を見ていただければ、元気であることにご理解いただけると思います」
つまり、このやっかいな持病とは、もう半世紀近くも付き合っており、画期的な新薬も服用していた。20人近い安倍首相の医師団も、日々万全のケアをしていたはずだ。いくら再発の気配があったとはいえ、単に潰瘍性大腸炎だけが原因で、先週金曜日の記者会見に至ったとは思えないのだ。
1回目の検査結果が出た8月24日は、安倍首相にとって、前々から待ちに待った日だった。それは、大叔父（母の父の弟）である故・佐藤栄作首相が持つ連続首相在任期間の2798日を抜いて、1885年（明治18年）に始まった日本の憲政史上、最長記録を更新した日だからだ。
そんな「晴れの日」にもたらされた1回目の検査の結果は、逆に「晴れの日にふさわしいもの」だったのではないか。
実際、安倍首相は、24日の2回目の慶応病院での検査を終えて、首相官邸に戻った時、記者団に囲まれて、晴れ晴れした表情で、こう述べている。
「先週の検査結果を詳しくお伺いし、追加的な検査を行いました。体調管理に万全を期し、また仕事に頑張りたいと思います」
同行した秘書官も、「先週の受診時に、医師から1週間後にまた来るよう言われており、前回の続きです」と語っている。そこには、「不吉な影」はどこにも見当たらない。
安倍首相に一番近いと言われる『産経新聞』は、26日に一面トップでこう記している。
〈 政府が今秋以降のインフルエンザの流行に備え、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けた新たな対策パッケージを策定し、安倍晋三首相が28日にも記者会見で説明する方向で調整していることが25日、分かった 〉
翌27日の『産経新聞』一面の見出しは、「五輪 対コロナ組織新設 政府、来月4日 入国条件など検討」である。その文面からは、コロナ対策を万全にして、何とか自分の政権で来夏に東京五輪を開催したいという安倍首相の思いが伝わってくる。
27日には、首相官邸が、28日午後1時から新型コロナウイルス感染症対策本部を開き、同日午後5時から官邸で、安倍首相が記者会見を行うことが、記者団に伝えられた。
このように、安倍首相本人は、先週一週間を通して、まだまだヤル気十分だったことが窺えるのだ。
不自然に長い「前置き」
このことを裏付けるような証言がある。ある首相官邸関係者が明かす。
「実は先週金曜日の総理の記者会見では、コロナ対策に関して、『幻の一文』が入っていました。それは、『秋から冬に向けて、私が引き続き先頭に立って、取り組みを加速させていきます』というものです。もともとの草稿には、この一文が入っていたのです。総理本人が、会見の直前に慌てて削除したとしか思えません」
たしかに、あの金曜日の辞任会見は、不自然な進行を感じさせるものがあった。安倍首相の冒頭の発言で、辞任会見のはずなのに、長い「前置き」が入ったのだ。どれだけ長いものかということを示すために、あえて全文を挙げてみる。
〔PHOTO〕gettyimages
「猛暑が続く中、国民の皆様にはコロナウイルス対策、そして熱中症対策、ダブルの対策に万全を期していただいておりますこと、国や地方自治体から様々な要請に対して、自治体の様々な要請に対して御協力を頂いておりますことに心から感謝申し上げます。
コロナウイルス対策につきましては、今年の1月から正体不明の敵と悪戦苦闘する中、少しでも感染を抑え、極力重症化を防ぎ、そして国民の命を守るため、その時々の知見の中で最善の努力を重ねてきたつもりであります。それでも、残念ながら多くの方々が新型コロナウイルスにより命を落とされました。お亡くなりになられた方々の御冥福を心よりお祈り申し上げます。
今この瞬間も患者の治療に全力を尽くしてくださっている医療従事者の皆様にも、重ねて御礼申し上げます。
本日、夏から秋、そして冬の到来を見据えた今後のコロナ対策を決定いたしました。この半年で多くのことが分かってきました。3密を徹底的に回避するといった予防策により、社会経済活動との両立は十分に可能であります。
レムデシビルなど、症状に応じた治療法も進歩し、今、40代以下の若い世代の致死率は0.1％を下回ります。他方、お亡くなりになった方の半分以上は80代以上の世代です。重症化リスクが高いのは高齢者や基礎疾患のある方々であり、一人でも多くの命を守るためには、こうした皆さんへの対策が最大の鍵となります。
冬に向けてはコロナに加え、インフルエンザなどの流行で発熱患者の増加が予想されます。医療の負担軽減のため、重症化リスクの高い方々に重点を置いた対策へ今から転換する必要があります。まずは検査能力を抜本的に拡充することです。冬までにインフルエンザとの同時検査が可能となるよう、1日20万件の検査体制を目指します。
特に重症化リスクの高い方がおられる高齢者施設や病院では、地域の感染状況などを考慮し、職員の皆さんに対して定期的に一斉検査を行うようにし、高齢者や基礎疾患のある方々への集団感染を防止します。医療支援も高齢者の方々など、重症化リスクの高い皆さんに重点化する方針です。
新型コロナウイルス感染症については、感染症法上、結核やSARS（重症急性呼吸器症候群）、MERS（中東呼吸器症候群）といった2類感染症以上の扱いをしてまいりました。これまでの知見を踏まえ、今後は政令改正を含め、運用を見直します。軽症者や無症状者は宿泊施設や自宅での療養を徹底し、保健所や医療機関の負担軽減を図ってまいります。
コロナ患者を受け入れている医療機関、大学病院などでは大幅な減収となっており、国民のために日夜御尽力いただいているにもかかわらず、大変な経営上の御苦労をおかけしております。経営上の懸念を払拭する万全の支援を行います。インフルエンザ流行期にも十分な医療提供体制を必ず確保いたします。以上の対策について順次、予備費によって措置を行い、直ちに実行に移してまいります。
コロナ対策と並んで一時の空白も許されないのが、我が国を取り巻く厳しい安全保障環境への対応であります。北朝鮮は弾道ミサイル能力を大きく向上させています。これに対し、迎撃能力を向上させるだけで本当に国民の命と平和な暮らしを守り抜くことができるのか。一昨日の国家安全保障会議では、現下の厳しい安全保障環境を踏まえ、ミサイル措置に関する安全保障政策の新たな方針を協議いたしました。今後速やかに与党調整に入り、その具体化を進めます」
以上である。これだけ長い前置きを入れた上で、安倍首相はようやく、「以上、2つのことを国民の皆様に御報告させていただいた上で、私自身の健康上の問題についてお話をさせていただきたいと思います」と述べたのである。
プロンプターを使わなかった理由
最終的に安倍首相が読み上げた草稿で確認すると、「前置き」部分と「辞任」部分は、ほぼ同じ長さである。私は何度か政治家の演説文の草稿を書いたことがあるが、何日も前から辞任を考えていたのであれば、こんな草稿になるとは思えない。
まず辞任を表明する理由――自身の健康問題を、丁寧に説明するはずだ。その上で、「しかし新たなコロナ対策を策定したので、後任の政権は引き続き万全を期してほしい」という論調に進んでいくのが自然な流れだ。
〔PHOTO〕gettyimages
記者との質疑応答で、4番目に指名された記者が、興味深い質問をした。「今日の会見で、いつも使われているプロンプター（原稿の電子表示機）を使用されていないですけれども、これはどういったお気持ちでこういった形で会見に臨まれたのでしょうか？」と聞いたのだ。もしかしたらこの記者も、私と同様の疑問を抱いたのかもしれない。
すると安倍首相は、苦笑しながらこう答えた。
「プロンプターは世界でいろいろな指導者が使っているものでありまして、私も使ってまいりましたが、今日はぎりぎりまで原稿が決まっていなかったということもあり、私も推敲しておりましたので、こうした形になりました」
安倍首相自身、図らずもこう吐露しているのである。とても、月曜日から辞任を考えていた人の発言とは思えなかった。やはり会見当日になって、何らかの「重篤な検査結果」がもたらされ、急転直下の辞職決意に至ったと見るべきではないだろうか。
思い起こすのは、安倍首相の父親・安倍晋太郎元外相の最期である。
1987年に「ポスト中曽根」を「安竹宮」（安倍晋太郎氏、竹下登氏、宮澤喜一氏）で争い、竹下氏に敗れた後、晋太郎氏は膵臓がんに冒されてしまう。1989年5月に順天堂大学で手術を行うも、1991年5月に67歳で死去した。
死去する前月に、盟友であるソ連のミハエル・ゴルバチョフ大統領が来日し、短時間会見した。この時、私も痩せ細った晋太郎氏の姿を遠巻きに目撃したが、ワイシャツの下に真綿を入れて、痩せ衰えた姿を取り繕おうとしていたと、後に聞いた。
この時、父親の秘書官として、必死に父親を看病したのが晋三氏だった。政治家の「最期」は、身をもって見てきているはずである。
「やってる感」に満ちた7年8ヵ月
先週金曜日の安倍首相の会見に話を戻そう。二人目の記者が、こう質問した。
「歴代最長となった在任中に成し遂げたことの中で、御自身、これは政権のレガシー（政治的遺産）だと思われるものがありましたら、挙げていただけないでしょうか？」
安倍首相は、やはり少し間を置いて、長々と答えた。
〔PHOTO〕gettyimages
「レガシーというお尋ねでございますが、正にこれは国民の皆様が御判断いただけるのかなと、また歴史が判断していくのかなと、こう思いますが、7年8ヵ月前、政権が発足した際には、あのときはまず、東北の復興なくして日本の再生なし、東北の復興に全力を挙げるということを申し上げて、取り組んでまいりました。
また、経済においては、働きたい人が働くことができると、働く場をつくる、それを大きな政策課題として掲げ、30年続いたデフレに3本の矢で挑み、400万人を超える雇用をつくり出すことができました。成長の果実をいかしまして、保育の拡充、また、幼児教育、保育の無償化等を行いました。高等教育の無償化も含めてですね。そして、働き方改革や一億総活躍社会に向けて大きく一歩を踏み出すことができたと思っています。
また、外交、安全保障におきましては、集団的自衛権に係る平和安全法制を制定いたしました。助け合うことができる同盟は強固なものとなったと思います。
米国の大統領の広島訪問がその中で実現できたのでございますが、こうした日米同盟を基軸として、地球儀を俯瞰する外交を展開する中において、例えばTPP（環太平洋パートナーシップ協定）、あるいは日EU（欧州連合）のEPA（経済連携協定）、日米の貿易交渉もそうですが、日本が中心となって、自由で公正な経済圏をつくり出すことができたと思っております。
これも全て、国政選挙の度に力強い信任を与えていただいた国民の皆様のおかげでございまして、心から感謝申し上げたいと思います」
安倍首相には、アメリカのバラク・オバマ前大統領とよく似たクセがある。それは、回りくどく長々と答える時は、それほど強調したいことがあるわけではなく、ただ「空欄」を埋めるために何かを話しているに過ぎないというものだ。
過去を振り返れば、戦後の長期政権にはレガシーがあった。吉田茂政権は、サンフランシスコ講和条約に調印し、日米安全保障条約を締結した。佐藤栄作政権は、沖縄を返還させた。中曽根康弘政権は、国鉄・電電公社・専売公社を民営化させた。そして小泉純一郎政権は、北朝鮮から5人の日本人拉致被害者とその家族を連れ戻した。
安倍首相も、本来なら今頃、こんな「夢」を実現させようとしていたはずだ。
〈 東京オリンピック開幕式に、アメリカのドナルド・トランプ大統領と、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）委員長を招待し、自分も入れて3人で首脳会談を行う。そこで金正恩委員長に、日本人拉致被害者の帰国を約束させ、オリンピック終了後、自分が平壌へ飛んで、拉致被害者を連れ戻して帰国する。日本中が歓喜で沸き返る中、持論である憲法改正を争点にして、解散総選挙に打って出る。そして選挙で大勝し、初めて日本国憲法を改正した首相として、後世に名を遺す…… 〉
このシナリオは、残念ながら一つも実現しなかった。実際には2012年末、アベノミクス（「3本の矢」）を掲げて華々しく第2次安倍政権が出帆したが、日本のGDPは498兆円（2012年Q4）から485兆円（2020年Q2）へと、むしろ後退してしまった。「賃金の上昇」も声高にアピールしていたが、実質賃金指数は104.5（2012年平均）から99.9（2019年平均）へと、やはり下落している。
外交的にも、ウラジーミル・プーチン大統領と30回近くも首脳会談を行いながら、北方領土問題を1mmたりとも前進させることはできなかった。金正恩委員長とは結局、会わずじまいで、拉致問題の進展もなかった。「習近平主席を国賓として招待する」と公言しておきながら、その約束も果たせなかった。
この7年8ヵ月を振り返ると、安倍政権というのは、いつも「やってる感」に満ちていた。「全力で進めて参ります」という血気に溢れていた。だが、「政治は結果です」と言う割に、大きな「結果」は残さなかった。私が思いつくのは、2015年に安保法制を改変したことと、消費税を2回引き上げたことくらいだ。
安倍首相が自慢していたのが、同盟国アメリカのトランプ大統領と「無二の親友」であることだった。だが、安倍首相が辞任の記者会見に臨んだ先週金曜日は、太平洋の向こうのトランプ大統領は、最も重要な共和党の大統領候補受諾演説の日だった。同じ会見でも「明」と「暗」――何という皮肉な巡り合わせだろう。
最後の20世紀型総理大臣
では安倍政権には、レガシーがなかったのか？
私はそうは思わない。「日本の平和を、7年8ヵ月（第1次政権も含めれば8年8ヵ月）という歴代政権で最長期間にわたって維持しつづけた」――これこそが安倍政権最大の輝かしいレガシーではないか。
2020年になって新型コロナウイルスが日本を襲ったが、ともあれ1億2000万人の日本人が、7年8ヵ月の間、一日一日を平和に暮らし続けることができた。そのことに対して、われわれは安倍首相に感謝すべきではないか。
〔PHOTO〕gettyimages
私は以前、ある元首相から、こんな話を聞いたことがある。
「首相という職業は、日本で一番神経をすり減らす職業だ。まるで毎日毎時間、断崖絶壁を背に立っているような心境だった。何と言っても、自分の決定が日本国の決定となり、それによって全国民が影響を受けるのだ。とても常人の神経で務まる仕事ではない」
安倍首相は、潰瘍性大腸炎という難病を抱えながら、そのような過酷な職業に、計8年8ヵ月も就いていたのだ。それだけで「前人未到の偉業を成し遂げた」と高く評価すべきだ。批判することは誰にでもできるが、「では代わって首相を務めてみろ」と言われたら、8年8ヵ月も続けられる日本人が、果たしているだろうか？ しかも日本の平和をキープしながらである。
総じて言えば、安倍晋三という首相は、「最後の20世紀型総理大臣」と言えたのではないか。周知のように、20世紀前半は日本が軍事的にアジアを支配し、20世紀後半は日本が経済的にアジアを支配した。しかし21世紀の日本は、軍事的支配も、経済的支配も、手放す世紀となる。
だが安倍首相は、「21世紀の現実」を「20世紀の栄光」に戻そうと、最後までもがいていた。その姿こそが、安倍政権の最大の特徴である「やってる感」の正体だった。
今月、そんな安倍政権から引き継ぐ新たな政権が生まれる。誰が就くにしても、おそらく新首相は、安倍首相に較べたら、ずいぶんと「小粒」な存在に映ることだろう。
だが、それこそが、21世紀の世界における日本の存在そのものである。「小粒でもピリリと辛い」――日本はそんな存在であればよい。
