［２３日　ロイター］ – 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は東京五輪・パラリンピック開幕まで半年となるのに合わせてビデオメッセージを公開し、予定通りの開催に向けた決意を表明した。

英タイムズ紙は２２日、日本政府が新型コロナウイルス感染症流行のため東京五輪を中止せざるを得ないと非公式に結論付けたと報じた。これに対し日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長は、報道について、間違っておりコメントするのもばかげていると一蹴した。

バッハ氏はタイムズ紙の報道には直接言及せず、五輪が予定通り開催されることを確信していると表明。「開会まで６カ月となり五輪運動全体が７月２３日の開会式を心待ちにしている」と述べた。

「きょう２０６カ国・地域の国内オリンピック委員会と意見交換したが、全ての委員会が五輪を心待ちにし開催に向けて取り組んでいる。日本政府からも全面的なサポートを得ている」と語った。

「きのうもＩＯＣの委員全員と協議したが、全員が五輪をトンネルの終わりの明かりにすると決意している」とし「全ての見通しは良好で、われわれは懸命に取り組んでいる。最優先すべきは大会を安全に開催し参加者全員の安全を確保することだ」と強調した。

バッハ氏は五輪の開催を「大事業」としながらも、新型コロナワクチンの予防接種が普及していない中でも既に世界各地で大規模なスポーツイベントが行われていると指摘した。

大会の主催者は「あらゆるシナリオ」を検討しており、感染状況に応じて実施可能な多岐にわたる対応策を有していると発言。「出入国管理や隔離のルール、選手村でのソーシャルディスタンス、迅速な検査、ワクチン接種、観客をどうするかなどが含まれる」と説明した。

その上で「誰にとっても安全な大会にするための対策を検討する上でタブーはない」と語った。