ソニーグループが昨年11月に発売した据え置き型家庭用ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）５」の供給は、2022年も逼迫（ひっ迫）した状態が続く見通しだ。旺盛な需要と部品不足が背景にあり、会社側は十分な供給体制の確保に今後数年かかるとの認識をアナリストらに示したことが分かった。
十時裕樹最高財務責任者（ＣＦＯ）は４月末のアナリスト向け説明会で、「少なくとも21年に需要が落ち着くことはなく、22年にかなりのデバイスを確保して増産体制をつくっても、キャッチアップできるとはたぶんならない」と表明。数年かけて供給体制を整えると述べた。匿名を条件に複数の説明会参加者が明らかにした。
ＰＳ５の前期（21年３月期）販売実績はＰＳ４の初年度を上回る780万台。今期もＰＳ４の２年目実績を上回る1480万台超を目指している。十時氏は４月下旬の決算会見で、半導体などＰＳ５の生産に必要な部品の確保が制約される状況は今年度も続く可能性を示唆していた。
説明会に参加したアナリストによると、十時氏は、ＰＳ５の需要についてＰＳ４の実績などを考慮すると「そんなに簡単に折れていくということはあまり考えていない」とも発言した。ＰＳ４の累計販売は３月31日時点で１億1590万台超となっている。
ソニーの広報担当者はコメントすることはないとしている。
