［ニューヨーク　９日　ロイター］ – 米国株式市場は下落し、連日の最高値更新に終止符を打った。利益確定の動きに加え、インフレ懸念が幅広い売りにつながった。

Ｓ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合は前日まで８営業日連続、ダウ工業株３０種は２営業日連続で終値での最高値を更新していた。

こうした中、市場を動かす材料がなく、利食い売りが出たようだ。ＬＰＬフィナンシャルのチーフ市場ストラテジスト、ライアン・デトリック氏は、市場がかなり上昇してきたことから利食い売りが出ても当然と指摘。「株は毎日上がるものではないということを思い出させる。きょうは幾分売られ過ぎだが、過度に懸念する必要はない」と語った。

９日発表された１０月の卸売物価指数（ＰＰＩ）は前月比０．６％上昇と、９月の０．５％上昇から伸びが加速した。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）に伴うサプライチェーン（供給網）の問題が続く中、高インフレが当面続く公算が大きいことが示された。

卸売物価の上昇が消費者にどの程度転嫁されているかを探る上で１０日発表の消費者物価指数（ＣＰＩ）統計が注目される。

Ｓ＆Ｐ主要１１セクターでは５セクターが下落。一般消費財が１．４％安と最大の下落率を記録した。一方、公益事業は０．４％上昇し、セクターの上げを主導した。

第３・四半期決算シーズンは終盤を迎えており、これまでにＳ＆Ｐ５００種採用企業のうち４４５社が決算を発表済み。リフィニティブによると、このうち８１％がアナリストの予想を上回っている。

ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）は２．６％上昇。企業全体を３分割すると発表したことを受けた。

テスラは１２％下落し、一般消費財セクターを圧迫。テスラ株の約１割を売却するというマスク最高経営責任者（ＣＥＯ）の提案がツイッター上の投票で５７．９％の支持を得たことを受けた下落が続いた。

ネット証券のロビンフッド・マーケッツは顧客約５００万人の電子メールアドレスを第三者が入手する事案が今月３日に発生したと発表。株価は３．４％下落した。

好調な決算を受け、ソーシャルゲーム大手ジンガは９．４％、住宅建設大手ＤＲホートンは５．２％、それぞれ値上がりした。

ニューヨーク証券取引所では、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を１．１３対１の比率で上回った。ナスダックでは１．４０対１で値下がり銘柄数が多かった。