米国債がさらに売られれば、住宅ローン関連のヘッジが活発化し、10年物利回りが1.43％を超えるとさらに加速する可能性がある。モルガン・スタンレーのストラテジストらはこのようにみている

　　ストラテジストの計算によれば、住宅ローンのサービサーは利回りが1.43％になると、0.93％に低下した場合に比べてポートフォリオのデュレーションが２倍に伸びるため、それに対応してヘッジのための米国債売却（コンベクシティヘッジ）が必要になる。これは、利回りがさらに１ベーシスポイント（ｂｐ、１ｂｐ＝0.01％）上昇するごとに10年物米国債47億ドル（約5200億円）相当の売り圧力となることを意味する。

　　ストラテジストのアンドルー・シーツ、ジェイ・バコウ両氏は９日のリポートで、「投資家は米10年債をショートにすべきだと思う。利回りは年末までに1.8％に達すると予測している」とした上で、「利回りの上昇は、住宅ローンのコンベクシティヘッジのピークにつながるだろう」と指摘した。

　　アジア時間10日の取引で10年債利回りは1.31％。

　　利回りが上昇すると住宅ローンの借り手が借り換え意欲を失い、住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）ポートフォリオのデュレーションが事実上伸びることから、ＭＢＳ投資家が期間長めの米国債を売ることでデュレーションを保とうとし、コンベクシティヘッジが起こる。

　　約７兆ドルというＭＢＳ市場の規模からその影響は大きく、特に利回りがいわゆる「コンベクシティトリガー」に達すると米国債の売りが増幅される。ただ、現在は連邦準備制度がＭＢＳのほぼ３分の１を保有していることから、影響はかつてほどではない。

原題：Treasury Yields Edge Closer to Convexity Hedging Trigger Levels（抜粋）