世界各国の15歳の学力を測る国際学力調査の結果が公表されました。日本の子どもは科学と数学はトップレベルを維持しましたが、課題とされている読解力は前回より低い15位でした。専門家は「今の学校は英語や道徳など新たな課題が山積し、読解力の育成が難しくなっている」と指摘しています。「ＰＩＳＡ（ピザ）」と呼ばれるこの国際学力調査は、ＯＥＣＤ＝経済協力開発機構が世界の15歳を対象に科学と数学、それに読解力を測定するため、３年に一度実施しています。
去年の調査には世界79の国と地域から、日本の高校１年生を含む、60万人の子どもが参加し、その結果が公表されました。
日本の子どもの結果は、科学が529点で前回の2015年の時と比べて、順位は３つ低い５位、数学は527点で順位は１つ低い６位で、いずれも順位は下げましたがトップレベルでした。
一方、文章や図表から必要な情報を取り出して文章などにまとめる「読解力」は504点で、順位を７つ下げて15位でした。
参加した国や地域では、いずれも中国の北京、上海、江蘇、浙江の４つの地域が３つの部門ともトップ、次いで、シンガポールやエストニアなどが上位を占めました。
「脱ゆとり教育」へ転換のきっかけ
日本の教育政策はこの国際学力調査に大きく影響を受けてきました。2003年には、順位が下がったことがＰＩＳＡショックといわれ、それまでの「ゆとり教育」から「脱ゆとり教育」へと転換し、授業時間や教える内容の増加、さらに、全国学力テストの復活にもつながりました。
日本の子どもは過去の調査でトップレベルを維持している科学や数学と比べると、「読解力」が低いとされていて、今の「脱ゆとり教育」は、その育成に力を入れてきたものの今回はその成果が見られませんでした。
結果について、文部科学省は「読解力の低下については、重く受け止めている。要因の分析を詳細に行うとともに、新たな学習指導要領により、教育の質の向上に取り組みたい」とコメントしています。
「読解力」の問題例
今回公表された「読解力」の問題です。
試験はパソコンを使って行われました。モアイ像で知られるイースター島をテーマとした大学教授のブログと、本の書評、さらに、科学雑誌の記事の３つの異なる文章を読み比べてもらい、島から大木が消滅した原因について、資料から根拠を挙げて記述するよう求めています。
正答例は以下のとおりです。
（学説を支持したもの）
▼人々がモアイ像を動かすために大きな木を切り倒した。
▼ネズミが木の種を食べたため、新しい木が育たなかった。
（いずれの学説も選ばず）
▼実際に大木に何が起こったかについては、さらに研究を進めなければならない。
このように、どの学説を選ぶかは自由ですが、なぜそれを選んだのか、根拠を示しながら自分の考えをまとめる力が問われています。
日本の読解力の正答率は、全体ではＯＥＣＤの平均を上回っていますが、この問題については48.6％でＯＥＣＤとほぼ同じレベルでした。
読解力向上 模索する学校現場
課題となっている「読解力」を伸ばそうと、学校現場では試行錯誤を続けています。
福岡県久山町の久原小学校ではおよそ20年前から登校後に15分間読書をしたり、保護者らが参加して、本を読み聞かせたりする取り組みを続けています。
また、児童文学作家、新美南吉の「ごん狐」を題材とした国語の授業でも、子ギツネの「ごん」の心の変化や作者のメッセージについて、互いに意見を交換しながら、自分の考えを文章にまとめるようにしていました。
児童の１人は「友達と話し合う中で答えが分かった時は『ああ、そうだ！』とうれしくなります」と話していました。
小学校では、来年度から英語が教科化されたりプログラミング教育も始まったりするため、読解力の育成ばかりに時間をかけられないなどの課題もあります。
吉田昌平教諭は「こうすれば読解力が育つという正解はなく、なかなか目に見えた結果が出ないところに難しさを感じる。子どもはもともと好奇心が旺盛なはずだが、テストで与えられた問題しか答えなくなる。テストで測りえない考え続ける姿勢の土台を育てたい」と話していました。
日本の順位の水位
国際学力調査で、日本の子どもは「科学的リテラシー」と「数学的リテラシー」については第１回の2000年から今回の2018年まで、７回の調査すべてでトップクラスを維持しています。
実施年 科学・数学
2000年・・・・・・・・・ ２位・１位
2003年・・・・・・・・・ ２位・６位
2006年・・・・・・・・・ ６位・10位
2009年・・・・・・・・・ ５位・９位
2012年・・・・・・・・・ ４位・７位
ーー（調査方法変更）ーー
2015年・・・・・・・・・ ２位・５位
2018年・・・・・・・・・ ５位・６位
一方、読解力については、ほかの２つの部門と比べて、低い順位が続いています。
2000年が８位、2003年は14位に下がり、教育関係者などの間で、ゆとり教育による学力低下が裏付けられたとして、ＰＩＳＡショックと言われました。
2006年は15位、2009年は８位と推移しましたが、2012年に４位に順位を上げると、授業時間や教える内容を増やすなどした「脱ゆとり教育」の成果とされました。
しかし、2015年は８位、そして今回の2018年は15位と再び低下傾向が続く結果となりました。
専門家「教員が手いっぱい スリム化を」
学力問題に詳しい早稲田大学教職大学院の田中博之教授は「日本ではＰＩＳＡ調査が始まって以来、20年にわたって学習指導要領や学力テストなど読解力の向上に向けた施策を実践してきたが、その効果が、十分出ていないのは残念だと思う」と話しています。
そのうえで、「ＰＩＳＡで求められる読解力は単なる文章の読み解きではなく理科や社会、総合学習など教科全体の中で育てていく必要がありかなり高度な学力だ。他方、日本の学校現場には英語やプログラミング、道徳など学習内容が過密化し、『スクラップ』がないまま、『ビルド』ばかりが続いている。教員は基本を教えることで手いっぱいで、高度な学力を育てるための授業の準備が十分できていないのが実態だ。今後は、業務や学習内容のスリム化を進める必要がある」と指摘しています。
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