［東京 １３日 ロイター］ – トヨタ自動車は１３日、電気自動車（ＥＶ）向けの全固体電池の実用化を２０２７─２８年に目指す方針を明らかにした。電池寿命の短さを克服する新技術を発見し、課題だった耐久性が向上、実用化に一定のめどがついた。今後はコスト低減と量産工法の開発に取り組む。
トヨタは２０年代前半にまずはハイブリッド車（ＨＶ）向けとして全固体電池を搭載する方針だったが、技術の進展と想定以上のＥＶ普及のスピードを踏まえて計画を見直した。トヨタのＥＶ「ｂＺ４Ｘ」向けリチウムイオン電池の航続距離は約６００キロだが、全固体電池では２倍に伸ばすことができる。
全固体電池は次世代電池として期待されており、現在主流のリチウムイオン電池に比べて安全性が高く、充電時間も短く航続距離を伸ばすことができるのが特徴。各社が開発・実用化を急いでいる。
同社は２６年にＥＶの年間販売１５０万台、３０年に３５０万台の目標を掲げている。２６年には電池やプラットフォーム（車台）など全てＥＶに最適な形でつくり込んだ最初の次世代ＥＶを市場投入する予定で、３０年には１７０万台が次世代ＥＶとなる見通しとしている。
