ジャーナル（18日）、日本を読み解く、４０年周期説

この1月に亡くなった作家の半藤一利氏は、近世日本の盛衰には「40年周期説」があると説いていた。その説をネットで探してみた。「オピニオン：平成日本の過ち、『滅びの40年』回避できるか＝半藤一利氏」があった。ロイター日本語版が2019年3月7日付で配信したもの。引用する。「日本の近現代は京都の朝廷が開国に方針転換した1865年に始まり、そこから40年周期で節目を迎えている。1905年に日露戦争に勝って列強の仲間入りをし、1945年にそれまで築き上げた大日本帝国を壊滅させた。占領の空白期を経て1952年から(中略)40年かけて経済大国への階段を駆け上がった。そしてバブルが崩壊し、現在の40年間は1992年に始まった。この史観が正しければ、次の転機は2032年に訪れる。果たして滅びの40年になるのか、それとも態勢を立て直し、新しい国造りの40年にできるのか」。

先日、とある勉強会で日本総研のシニアスペシャリスト・井上岳一氏が、半藤氏のアイデアを元に「万博を契機に新しい国づくりのフェイズに入る。今がチャンス。」と題した「日本列島回復論」を図表化したものが目に入った。以下がそれ。

半藤氏とは多少ずれがあるが、1985のプラザ合意をピークに凋落一途だった日本は、「2025年」から「2032年」にかけて反転し、40年後の「○○大国」にむけて復活する。まさに「今がチャンス」というわけだ。この説が正しいことを願うばかりだが、この図をみて個人的に関心を抱いたのは「反転のエネルギーは何か？」ということだ。正解はみんなで探すしかないが、個人的には「分散」か「集中」か、どちらに舵を切るかで決まるような気がする。分散がうまくいけばこの図の通り日本は復活するだろう。だが集中が加速すれば底割れが起こる。個人的には権力や都市、企業の本社などを分散するしかないと思う。コロナが我々に突きつけているのは待ったなしの分散だ。だが目の前で繰り広げられるさまざまな施策を見ていると、勢いは集中に向かっているようにみえる。果たしてどうか。