［ニューヨーク ９日 ロイター］ – グッゲンハイム・パートナーズのスコット・マイナード最高投資責任者（ＣＩＯ）は９日、米１０年債利回りが年内にマイナス０．５％に低下するとの見通しを示した。また、最大１兆ドル相当の高格付け社債がジャンク（投機的等級）債となる可能性があると予想した。
マイナード氏は９日のリポートで、自社のモデルによると、米１０年債利回りは年内にマイナス５０ベーシスポイント（ｂｐ）に低下する見通しで、マイナス２％まで「オーバーシュート」する可能性もあると指摘した。
社債に関しても、トリプルＢ格付け債の対米国債利回りスプレッドは４００ｂｐに「容易に達する」可能性があり、高利回り債も「追随」すると予想。ダブルＢ格付け債の同スプレッドは７５０ｂｐ、シングルＢ債は１１００ｂｐに達する可能性があるとした。
そのうえで「われわれの試算では、最大１兆ドル相当の高格付け債がジャンクに向かっている可能性がある」との見方を示した。
株式については、テクニカル分析ではＳ＆Ｐ総合５００種指数は２６００付近に支持線があり、２０００に近付けばリセッション（景気後退）のシナリオが高まるとした。
マイナード氏は、新型コロナウイルスに絡む市場のパニックが近く収束するかどうかを巡り、チャーチル元英首相を引用して「終わりではない。終わりの始まりでもない。しかし、始まりの終わりかもしれない」との見解を示した。
