［８日 ロイター］ – 米東部時間８日午前、世界の主要メディアやインターネット交流サイト（ＳＮＳ）、政府など数千のウェブサイトが一時的に閲覧できなくなった。米クラウドコンピューティングサービス会社ファストリーで起きた障害が原因で、サイトによって数分から約１時間停止。その後の復旧作業で各サイトとも順次再開した。
主要メディアでは、米紙ニューヨーク・タイムズやＣＮＮ、ブルームバーグ通信、英紙フィナンシャル・タイムズなどがダウン。その他、投稿サイトのレディットやネット通販大手アマゾン・ドットコム、オンライン決済のペイパル、音楽配信のスポティファイ、英国政府のサイトなどが利用できなくなった。
日本では、日本経済新聞や読売新聞、楽天グループ、フリーマーケットアプリ運営のメルカリなどが影響を受けた。
ファストリーは「問題を特定し、修正プログラムを適用した」と報告。障害は「サービス設定」絡みとしたものの、詳細は明らかにしなかった。同社はサイトのコンテンツを迅速に配信するサービスを提供している。
影響を受けたサイトの多くは、デジタル広告によって収益を得ている。市場調査会社のカンターによると、今回の障害で各サイトが失ったデジタル広告収入は１時間当たり２９００万ドルを超えたもようだ。
