［ドバイ ５日 ロイター］ – 米軍とイラン軍は５日、イラン周辺海域で船舶に対する攻撃の応酬を繰り広げた。米軍はイランの石油タンカー３隻を攻撃、イランはホルムズ海峡の未許可ルートを航行していたタンカー３隻を標的にしたと発表した。
米中央軍は、イランの主要石油輸出拠点であるカーグ島沖などで同国の石油タンカー３隻を攻撃したと発表した。イランのイスラム革命防衛隊が米海軍艦船２隻に弾道ミサイルを発射したことを受けて実施したと説明した。
中央軍のクーパー司令官は「革命防衛隊への明確なメッセージだ。われわれの艦船２隻を攻撃すれば、それを上回る経済的コストを科す。すなわち、そちらの３隻を撃破する」と述べた。
これに対しイランは、地域での米軍艦船への攻撃を強化すると表明。その後、石油タンカー３隻のほか、別の海域にいた米関連の船舶３隻を標的に攻撃したとする声明を発表した。
革命防衛隊海軍は、イラン国営テレビが伝えた声明で「『テロリスト』である米軍にだまされず、未許可の航路を通過しようとする不審な行動は一切慎しむよう」警告。「さもなければ、標的となる」とした。
イランのタスニム通信は、米軍のミサイル４発がカーグ島の停泊地付近でタンカー１隻に命中したと報じた。地元筋の話として、死傷者はなく、タンカーの乗員は退避したとしている。
中央軍によると米側に負傷者は出ていない。
今回の攻撃の応酬は、この１週間の緊張激化に続くものだ。米国とイスラエルが２月にイラン攻撃を開始して以来続く紛争が一段と深刻化する恐れがある。
＜トランプ氏、カーグ島巡り威嚇 ＞
トランプ政権は制裁拡大を通じたイランへの経済的な締め付けに軸足を移そうとしているが、トランプ大統領自身は軍事行動の可能性も残している。
イランは石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）で第３位の産油国で、今回の紛争前は原油輸出の９０％をカーグ島経由で行っていた。米国が４月中旬にイラン産原油輸出への海上封鎖を開始して以降、輸出は事実上、途絶えている。
トランプ氏は６月１１日に、カーグ島の占拠を望むと発言したが、その後、当面見送ると表明した。６月１７日、米、イラン両国の首脳が戦争終結に向けた覚書に署名した。
しかし、７月に入って攻撃の応酬が始まり、米国はイランの海上封鎖を再開、イランもホルムズ海峡の管理を主張した。トランプ氏は８月１日に、イランの核開発停止とホルムズ海峡の再解放に向けた合意が速やかに成立することを条件に、新たな対イラン攻撃を見送ると述べたが、その後も攻撃の応酬は続いた。トランプ氏は８月３０日、カーグ島が木っ端みじんに吹き飛ばされる様子だとする人工知能（ＡＩ）生成動画を投稿。イラン当局はカーグ島が攻撃された場合、強力な報復を行うと表明していた。
カーグ島攻撃は、既に海上封鎖で打撃を受けているイランの石油産業と経済全体に一段の圧力をかけることになる。協議停滞を受けて、米政権は、対イランの二次制裁を強化。９月４日には、トルコに拠点を置く投資銀行１社と子会社２社を制裁対象に指定したと発表した。
中東の緊張で世界的な供給懸念が強まる中、北海ブレント先物は４日、１バレル＝９６．２８ドルと７月２４日以来の高値で取引を終えた。
